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 コロナ禍で延期しておりました第17回日本周産期メンタルヘルス学会学術集会をweb開催することになりました。
 今回の学術集会では、妊娠・出産・育児をとりまく状況を当事者である母子の視点で考えてみたいと思います。出産は「祝福すべきこと」ととらえられがちですが、女性にとって出産は生理的・心理的・社会的危機であるとの指摘もあります。出口の見えない生殖補助医療を繰り返し受けてようやく妊娠できても、出生前診断を受けるかどうかに悩み、妊娠中・分娩時のリスク管理を経てようやく出産を迎えることは決してめずらしいことではありません。しかも出産はゴールではなく、育児を行っていく上での1つの通過点にすぎません。
 私の勤務する日本赤十字社医療センターは、東京都の指定する母体救命対応総合周産期母子医療センター5施設のうちの1つとして機能を果たしております。一方で当センターの特色として、対象者にハイリスク妊娠・分娩が多いにも関わらず自然分娩も決して少なくなく、女性の産む力を尊重して可能な限り経腟分娩を試みている点が挙げられます。また 2000年にWHO ユニセフよりBaby Friendly Hospital (BFH)に認定される以前より、母乳育児支援も大切な理念の一つとしてきました。本学術集会では、私たちの周産期診療の実践についても紹介させていただければと考えております。
 特別講演として、自治医科大学生理学教授 尾仲達史先生「オキシトシンと社会的行動 - オキシトシンの両方向性作用」、国連人口基金東京事務所所長 佐藤摩利子先生「『選択と権利』- ボディリーオートノミ-(からだの自律)」の2題を予定しています。また、シンポジウムとして「地域連携・産後ケア」、「女性にとっての出産体験を考える」、「母親にとって実効性のある支援とは」の3つを予定し、東都文京病院院長 杉本充弘先生、日本産婦人科医会常務理事 相良洋子先生、ジャーナリスト 河合蘭先生、などの各分野で活躍されている先生方にシンポジストをお願いしております。そのほか研修セミナーとして、精神疾患基礎講座を企画するとともに、北村メンタルヘルス研究所 北村俊則先生にボンディング障害、日本看護協会常任理事 井本寛子先生に「母子のための地域包括ケアシステム推進」をお願いしております。
 また今回の学術集会では、本学会の研究会時代からの創設者である岡野禎治名誉理事に謝意を示すために「岡野賞」を創設し、一般応募の最優秀演題を表彰することとなりました。積極的なご応募をお待ちしております。
 周産期メンタルヘルスに関心を持たれている多くの皆様にご参加いただければと存じます。どうぞよろしくお願い申し上げます。

2021年2月吉日