一般社団法人日本救急看護学会は1998年に設立してから、国民の保健・医療・福祉に寄与するために、救急看護の進歩・発展と普及を目指し日々活動を展開しています。2013年8月31日の時点で正会員は3,843名、その後も会員数を伸ばし、現場で活躍している看護師がほとんどを占めています。救急看護の現場に対峙している看護師たちが、問題を共有し学びを得るために学会に加入していると思うのです。これは全国の救命救急医療に携わる看護師の要望に、本学会が応えてきた結果ではないでしょうか。
　日本の救急医療の歴史を振り返ると、1956年の京都第二赤十字病院の救急分院から始まっています。交通事故患者の急増に伴って「たらいまわし事件」が社会問題となり、「救急医療を専門に行う部門を、それまでにあった病院とは切り離して整備発展させる」「救急医療を専門とする病院をつくる」という構想が、その後の高度救命救急センターや全次型救命救急センターに受継がれています。
　近年では急激に人口動態が変化し、救急医療を取り巻く状況が変化しました。その中で、高齢者救急が問題のひとつになっています。交通事故や労務災害など公共の場で起こる事故よりも、転倒や階段からの転落、入浴中の熱傷など日常生活で起きる事故が目立ちます。高齢者は、傷病やそれに伴うストレスに対し脆弱であり、機能障害や要介護になるなど、不幸な転機に陥りやすい状態（フレイル：Fraiｌty）であることから、救急入院直後より退院調整が必要となっています。そのため、地域連携は必須であり、救急医療を「切り離して」「専門とする」という展開が困難になりました。また、心筋梗塞や脳卒中を中心に高度先進治療が導入されたり、プレホスピタルではドクターヘリ、ラピッドカーの導入、小児救急では少子・核家族化から、時間外受診が増えながら高い質を求められたりするなど、救急医療・看護のあり方が多様化し複雑になっています。
　国は安定した医療・介護サー ビスが提供できる社会をつくるため、平成26年6月に「医療介護総合確保推進法（略称）」を制定しました。その中で地域包括ケアシステムを提唱し、平成27年10月に「特定行為に係る看護師の研修制度」が始まりました。また、救急・災害時の地域・院内救急医療体制だけでなく、在宅で看とりを支える訪問・緊急診療体制が検討されています。これらのことにより、救急看護の現場は確実に変化していきます。
そこで、第18回目を迎える本学術集会のテーマを「救急看護の未来を創る～社会の変化をとらえ、新しい救急の視点をもつ～」としました。今ある救急看護の問題を整理し、議論したいと考えました。サブタイトルのように、社会の変化をとらえ、新しい救急看護の視点を得て、未来の形を創造していきたいのです。本学術集会では、病院や地域の医療施設や教育等、各分野の方たちとの交流を通して、学術的な論拠を持ちながらも、実践的で活用できる内容を会員の皆様にお届けし、社会に発信できるようプログラムを用意します。医療現場に従事する看護師だけでなく、教育現場や病院管理に携わる人たちとのネットワークが広がる機会になることを期待して、会を実りあるものにしようと準備を進めています。多くの方々のご参加をお待ちしています。